2026年5月14日木曜日

トゥキュディデスの罠

 


ツキディデス‐の‐わな【ツキディデスの×罠】

新興勢力が台頭し、既存勢力の不安が増大すると、しばしば戦争が起こる、ということを意味する言葉。古代ギリシャの歴史家ツキディデスが、ペロポネソス戦争を不可避なものにしたのは新興国アテネに対するスパルタの恐怖心であった、と記したことに由来。


エポニム（英語: eponym）、冠名語（かんめいご）は、

  • おもに人物の名前を拠り所とする語句[1][2]である。
    • 発見者らの氏名などから二次的に命名された語句で、広範で用いられる[3][4][5]。本項でおもに記す。
  • 名祖（なおや）[1][3]。事物、土地、民族などの名称の起源となった人物[6][7][8][9]などを指す。

概要

おもに人物や事物の名称を拠り所として、実在や架空の人物、神話の登場人物などを含む[10][11][12][13][14]。語源は、ギリシャ語で「……の後に」を意味する“epi”と、英語の-onym “onoma”の合成語[15][6][8]である。

日本語訳として、冠名語[16]、冠名語句[1]、冠名用語[17]などが用いられる。江戸時代以後は当該の始祖となる人物の氏名に拠るものが多く、江戸以前は後世に見立てや洒落による命名が多い[18]。

新たに発見、発明、考案された理論、法則、定理、単位、概念、現象、構造、装置、物質などに、発見者らの氏名を冠することを、エポニミー（英語: eponymy）[15][19][20][21]と称し、人名を冠した用語そのものを指す[22][8]事例も見られる。エポニミー現象は西洋の近代自然科学が勃興する16世紀から17世紀頃に出現し、18世紀末期から19世紀頃に次第に浸透して定着[15]する。エポニミーは発見者らを褒賞する企図[23][19][24][25]もある。人名を冠して企業業績が上昇する効果を、エポニミー効果 (eponymy effect) [26][27]と称する。

医学分野のエポニムはメディカル・エポニム (Medical eponyms) と称し、人物や場所の名称に拠る症状や疾患などの名称[14]を指す。

成立

エポニムの成立過程を下記する。

自身の氏名を付す

自然界で発生した物はその主体にまだ名称が存在せず、自身に自らの名は命名できない。

創造主、発見者が自らの氏名を付す

企業や店舗などの屋号に自らの名を付すことは広く見られ、企業の名称がその製品の総称となる事例も多い。

自然科学分野の発明では事例が少ない[1]。

二世など自身の氏名を子に襲名させる事例がある。

小惑星の名称は小惑星センター (MPC) から発見者に命名権が与えられ、発見者の氏名が付される事例がある。

創造主、発見者以外の他者が命名

引用する者、後世の者、マスコミ、命名機関などが、発見者や発明者などの名で呼称する[15]事例がある。最初の発見や発明者に限らず、再発見、再発明、紹介者らに拠る事例も多く、スティグラーの法則と称する。

彗星の名称は、小惑星センター (MPC) が発見者の氏名を付す。

関係者の名前を付す

恩師、スポンサー、協力者、国王や領主、家族などの名を付す事例がある。

自然科学、特に生物学名は献名と称する。

偉人の名前を付す

無関係な偉人の名を付す場合で、月、水星、金星のクレーターなどで見られる。コペルニクス・クレーターと天文学者コペルニクスは関連せず、同じく日本人の氏名で紫式部、狩野永徳、二葉亭四迷などに拠るクレーターが水星にあるがそれぞれ関連しない。

ソビエト連邦など社会主義国は、指導者や革命家の名を無関係の都市に付して改名する事例が多い。レニングラード（サンクトペテルブルク）、スターリングラード（ヴォルゴグラード）、スヴェルドロフスク（エカテリンブルク）、ゴーリキー（ニジニ・ノヴゴロド）、オルジョニキーゼ（ウラジカフカス）、フルンゼ（ビシュケク）、カール・マルクス・シュタット（ケムニッツ）、チトーグラード（ポドゴリツァ）、カリーニングラード（ケーニヒスベルク）などがあるが、現在はカリーニングラードを除いて旧市名に復している。

空港に偉人や著名人の名を付す事例が多い。ジョン・F・ケネディ国際空港（ニューヨーク）、ワシントン・ダレス国際空港（ワシントンD.C.）、パリ＝シャルル・ド・ゴール空港（パリ）、リバプール・ジョン・レノン空港（リバプール）などが世界各国で多数見られ、日本では高知龍馬空港（高知県南国市）がある。

アメリカ海軍はニミッツ級航空母艦に、歴代アメリカ大統領、著名政治家、軍人などの名前を付し、ドワイト・D・アイゼンハワー、カール・ヴィンソン、セオドア・ルーズベルト、ロナルド・レーガン、ジョージ・H・W・ブッシュ、ジェラルド・R・フォード、ジョン・F・ケネディなどがある。イギリス海軍の空母クイーン・エリザベス、フランス海軍の空母シャルル・ド・ゴール、クルーズ客船のクイーン・ヴィクトリアなど、国を代表する艦船に偉人や著名人の名を付す事例が多い。

小惑星の名称は小惑星センター (MPC) から発見者に命名権が与えられるが、偉人の名前を付す場合は死後100年の経過を要する。

語形による分類

変化せず用いる

単位名は、ニュートンなど変化させずに用いる事例が多い[1]。

語形を変化

古来は広範でエポニムをラテン語化した。アメリカは、探検家アメリゴ・ヴェスプッチアメリゴのラテン名Americus Vespuciusに由来し、ラテン語terra(「大地」女性名詞）の類推でAmericaとなった[28]。

現在は語幹のラテン語化は少ないが、生物学名の種小名（属格）、元素名 (-ium) [1]、素粒子名 (-on) など、語尾のラテン語化が慣例とされる分野がある。

人名などへ語尾を付加し形容詞を派生させた例も多く見られる。英語の例では、ラグランジアン、ハミルトニアンなど（eponymous adjectives）。

人名のアクロニウムは企業名や商品名で多く見られる。

他の語句を付す

人名の後に、法則や定理、係数や効果などの語を付したもので、ボイル＝シャルルの法則[8]、ベルヌーイの定理[1]などがある。

フレミング左手の法則など、説明的な命名と併用される事例もある。

略語

多数の人名が連なる場合に、EPRパラドックス（アインシュタイン＝ポドルスキー＝ローゼンのパラドックス）、HR図（ヘルツシュプルング・ラッセル図）[1]などアクロニム[1]を用いる事例がある

awk（プログラミング言語）など、アクロニムが正式名称の場合もある。

エポニムの例

一般

地名、料理など

地名はアメリゴ・ヴェスプッチからアメリカ、アイゲウスからエーゲ海、エウローペーからヨーロッパなど人名に拠る事例が多く、パラドックスや哲学も関係者の氏名が多く含まれ、料理もマドレーヌやピッツアマルゲリータ、ビーフストロガノフ、シャリアピン・ステーキなど関係者の氏名を用いる事例が多いが、それぞれの語源は異説が多い。

科学

生物の学名や和名などは献名、ほかに医学のエポニムの一覧、数学のエポニムの一覧、天文学のエポニムの一覧、人名に由来する物理単位の一覧、人名反応（化学）、それぞれに詳述がある。

スポーツ

英語

脚注

  1.  下坂英「科学におけるエポニム」『東洋英和大学院紀要』第15号、東洋英和女学院大学大学院、2019年、51-56頁、ISSN 1349-7715、NAID 120006596195、2021年8月15日閲覧。
  2.  Fahad Al Aboud (2014年). “Eponyms in Statistics”.American Journal of Research Communication. 2019年6月15日閲覧。
  3.  “エポニム eponym デジタル大辞泉の解説”. コトバンク. 2019年6月15日閲覧。
  4.  “現代人のカタカナ語辞典 エポニム”. イミダス. 2019年6月15日閲覧。
  5.  “eponymous”. 会津大学. 2019年6月15日閲覧。
  6.  “eponym”. 会津大学. 2019年6月15日閲覧。
  7.  上野誠治 (2013年3月31日). “翻訳と解説形態論 : 語構造の分析(2)”. 北海学園大学人文学会. pp. 27-60. 2019年6月15日閲覧。
  8.  鶴岡森昭「エポニムの知名度調査の学校間比較 : 高校物理を事例として」『物理教育』第53巻第4号、日本物理教育学会、2005年、307-312頁、2019年6月15日閲覧。
  9.  “Eponyms”. オーストラリア国立大学 (2010年10月19日). 2019年6月15日閲覧。
  10.  “Chapter 1 細胞とDNA”. 講談社サイエンティフィク.2019年6月15日閲覧。
  11.  Khalid Al Aboud. “SIMILAR NAMES AND TERMS IN DERMATOLOGY; AN APPRAISAL”. Our Dermatology Online journal. 2021年9月1日閲覧。
  12.  “Deep in Thought”. ニューヨーク・タイムズ (2016年7月28日). 2019年6月15日閲覧。
  13.  JEFF GRANT (2007). “An Epiphany of Eponyms”.Word Ways 40 (1): 28-30 2021年8月10日閲覧。.
  14.  Borja Mora (2010年9月13日). “Medical Eponyms - Time for a Name Change”. JAMA Network. 2019年6月15日閲覧。
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  17.  田中芳文 (2017年3月). “現代アメリカ英語の諸相 : 医療現場の英語表現を探る”. 島根大学外国語教育センター. pp. 33-44. 2019年6月15日閲覧。
  18.  『人名ではない人名録』 2014, p. 4.
  19.  大谷卓史「著作権の哲学 : 著作権の倫理学的正当化とその知的財産権政策への含意」『吉備国際大学研究紀要 国際環境経営学部』第21号、順正学園吉備国際大学、2011年3月、1-24頁、ISSN 1883-6232、NAID 110008427663、2019年6月15日閲覧。
  20.  “生物学とは何か”. 玉川学園. 2019年6月15日閲覧。
  21.  青木仕. “看護学分野におけるエポニミー現象の分析”. 医学情報サービス研究大会. 2019年6月15日閲覧。
  22.  加野芳正 (2019年3月). “日本学術会議 中国・四国地区ニュース”. 日本学術会議. 2019年6月15日閲覧。
  23.  村上陽一郎. “「21世紀における科学技術と人間社会のあり方」”. 福島県. 2019年6月15日閲覧。
  24.  村上陽一郎「ノーベル賞と科学研究における褒賞制度」『学術の動向』第7巻第7号、日本学術協力財団、2002年7月、17-18頁、doi:10.5363/tits.7.7_17、2019年6月15日閲覧。
  25.  村上陽一郎「科学技術と今後の課題 (特集 生命の世紀と仏教) -- (連続公開講演会より)」『東洋学術研究』、東洋哲学研究所、2001年、NAID 40002651650、2019年6月15日閲覧。
  26.  “エポニミー効果 デジタル大辞泉の解説”. コトバンク. 2019年6月15日閲覧。
  27.  “現代人のカタカナ語辞典 エポニミー効果”. イミダス. 2019年6月15日閲覧。
  28.  『スタンダード英語語源辞典』大修館
  29.  “イギリスの貴族の名前がついた運動の名は？ 東大王・伊沢拓司の最強クイズ”. KADOKAWA (2019年3月2日). 2019年6月15日閲覧。
  30.  “アマトリチャーナ、食べて応援 イタリア地震、被災の町由来のパスタ 内外で広がる”. 朝日新聞 (2016年8月27日). 2019年6月15日閲覧。
  31.  “日本酒・本格焼酎・泡盛 銘柄コレクションの解説 綾杉”. コトバンク. 2019年6月15日閲覧。
  32.  “冬は酒蔵めぐりで温かくなろう”. 福岡市 (2017年1月12日). 2019年6月15日閲覧。
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  34.  猪浦道夫. “人名の普通名詞化（eponym）”.DHC総合教育研究所. 2019年6月15日閲覧。
  35.  『人名ではない人名録』 2014, p. 120.
  36.  『人名ではない人名録』 2014, p. 21.
  37.  『人名ではない人名録』 2014, p. 108.
  38.  『人名ではない人名録』 2014, p. 5.
  39.  『人名ではない人名録』 2014, p. 23.
  40.  『人名ではない人名録』 2014, p. 119.
  41.  『人名ではない人名録』 2014, p. 103.
  42.  『人名ではない人名録』 2014, p. 126.
  43.  “野呂間人形・野呂松人形”. コトバンク. 2019年12月21日閲覧。
  44.  『人名ではない人名録』 2014, p. 100.
  45.  『人名ではない人名録』 2014, p. 91.
  46.  『人名ではない人名録』 2014, p. 86.
  47.  『人名ではない人名録』 2014, p. 80.
  48.  『人名ではない人名録』 2014, p. 125.
  49.  “オープンキャンパス 模擬授業スケジュール”. 東洋英和女学院大学. 2019年6月15日閲覧。
  50.  曽田豊二 (1997年9月10日). “九州大学医学部の誕生と関連医史学資料について”. 日本医史学会. 2019年6月15日閲覧。
  51.  『人名ではない人名録』 2014, p. 130.

参考文献

関連項目

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%88%E3%82%A5%E3%82%AD%E3%83%A5%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%87%E3%82%B9%E3%81%AE%E7%BD%A0


トゥキュディデスの罠（トゥキュディデスのわな、英: Thucydides Trap）[注 1]は、アメリカ合衆国の政治科学者、グレアム・アリソンによる国際政治学上の用語で、新興国が既存の大国の地域的ないし国際的な覇権の地位を脅かそうとする際に、必然的に戦争に陥ってしまう傾向があるという主張を説明するものである[2]。

アリソンはハーバード大学ベルファー科学・国際関係研究所（英語版）で研究を率い、新興国と既存の覇権国が衝突した歴史上の16の事例のうち、12が戦争に至ったということを突き止め、この主張を擁護した[3]。この用語は2015年に爆発的に普及し、主に米中関係を分析する際に取り上げられることが多い[4]。

しかしながら、この研究は相当の批判を受けており、トゥキュディデスの罠という概念の価値を巡っては、特に米中間の潜在的な軍事衝突可能性に関するところにおいては、学術的な見解は分かれたままである[5][6][7][8][9][10][11]。

概論

グレアム・アリソン

この語は、古代アテネの歴史家・軍人であったトゥキュディデスの名を冠するエポニムである[12][13]。トゥキュディデスが『戦史』でペロポネソス戦争の原因を「アテネの台頭と、それがスパルタに対して植え付けた恐怖とにより、戦争が不可避な状態になった」と分析したことに基づき[14][13]、アリソンはこの用語を台頭しつつある大国（アテネ）が支配国（スパルタ）の地位に対して挑戦しようとする時に、戦争が起きるという傾向を説明するのに使用した[2]。

アリソンは、

トゥキディデスの罠とは、新しい勢力が既存のトップの地位を脅かすときに生じる、自然かつ避けられない混乱のことだ。
—グレアム・アリソン（原著）『米中戦争前夜――新旧大国を衝突させる歴史の法則と回避のシナリオ』藤原朝子（訳）、7頁[1]

と表現している。

アリソンはハーバード大学ベルファー科学・国際関係研究所（英語版）にて事例研究を主導し、新興国と既存の覇権国が衝突した歴史上の16の事例のうち、12の事例が戦争に至ったということを突き止めた[15][16]。アリソンの研究に含まれる事例は次の表のとおりである。

トゥキュディデスの罠の事例集[16]
#時代覇権国新興国帰結
115世紀後半ポルトガルスペイン戦争なし
216世紀前半フランスハプスブルク帝国戦争発生
316 - 17世紀ハプスブルク帝国オスマン帝国
417世紀前半スウェーデン
517世紀中葉から後半オランダ共和国イングランド王国
617世紀後半から18世紀中葉フランス英国
718世紀末から19世紀初期英国フランス
819世紀中葉フランスおよび英国ロシア帝国
9フランスドイツ
1019世紀末から20世紀初期中国およびロシア日本
1120世紀初期英国米国戦争なし
12英国（背後にフランス、ロシア）ドイツ戦争発生
1320世紀中葉ソ連、フランス、英国
14米国日本
151940年代から80年代ソ連冷戦、経済戦争、貿易戦争
161990年代から現在英国およびフランスドイツ

アリソンは2017年の著書 Destined for War [注 2]でこれを大幅に拡張し、現状米中両国は戦争へと繋がる衝突への道を歩んでいると主張した[17][4]。この著書の中でアリソンは、支配国と新興国との間の戦争は不可避ではないものの、避けることは非常に難しく、「トゥキュディデスの罠」の生じた際には広範かつ集中的な外交における注意、そして努力が求められるとしている[17]。

影響

この用語とそれを取り巻く議論は、（中国の政権のメディアを含む[18]）国際的なメディア、そして米中両国の政治家に影響をもたらしてきた[4]。この用語に関するアラン・グリーリー・ミーゼンハイマーによる事例研究が米国国防総合大学の国家戦略研究所により公表されたところによれば、この用語は「国際関係の用語集に載って以来、世界的な注目を集めている」とのことである[19]。外交政策学者のハル・ブランズとマイケル・ベックリー（英語版）とは、トゥキュディデスの罠は「正統なものになり」、「米中対立を説明するにおいて、飽きるほど持ち出される自明の理」なのであると述べた[20]。更に、英国放送協会の外交特派員ジョナサン・マーカスは、グレアム・アリソンがトゥキュディデスの罠を詳説した書籍 Destined for War は、「多くの為政者、学者、ジャーナリストの間で必読書になっている」と述べた[21]。

米中関係における影響

用語は主にアメリカ合衆国と中華人民共和国との間の潜在的な軍事衝突の可能性に関連付けられて造語され、使用されてきた[4]。中国の最高指導者で中国共産党中央委員会総書記の習近平は、用語に言及した上で、「私たちはみなトゥキュディデスの罠を避けるために行動する必要がある」と警告した[22]。2018年に、アメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプが中国の米国への輸出品の約半分に対して関税を課したことで米中貿易戦争がもたらされると、米中間の緊張関係の増大の結果として、この用語の持つ影響力は更に高まった[4][23]。

西側諸国の学者は、台湾問題や中国のサイバー政策とサイバースパイ問題、北朝鮮に対する政策の差異、中国の太平洋における軍事プレゼンスの高まり、南シナ海における主張、新疆、チベット、香港における人権問題など、二国間には両国が対立する差し迫った問題が数多くあり、二大国がトゥキュディデスの罠に陥る可能性が増していると指摘してきた[2][21][23][24]。一部は習近平総書記による権力強化、相容れない価値観の違いがあるという信念、貿易摩擦を両国がトゥキュディデスの罠に陥っているとする更なる根拠として指摘している[23][25]。

批判

米中関係への適用

数多くの学者が「トゥキュディデスの罠」を米中関係に適用することを批判してきた。ローレンス・フリードマンは国防総合大学の雑誌 Prism にて同様に「中国の主要な関心はいつだってその地域的な地位にあって、もしそうなら、経済的な牽引力が徐々に強まる中で、中国が忍耐を示すべきだというのにも強い根拠がある」と主張した[26]。また、中国の台頭の事実を疑問視する向きがある[27]:iv-v。北京大学海洋戦略研究センター研究員の胡波は、米中間の現在の勢力のバランスがトゥキュディデスの仮説を支持するものとは考えていないと述べている[21]。

アーサー・ウォルドロン（英語版）やイアン・ブルマのような学者やジャーナリストは、中国の「経済的な脆弱性」、高齢化、人口の流出、国内で抱える経済的問題、軍事力では米国に劣ること、米国と比較した同盟体系の弱さ、イノベーションを阻害するような中国の検閲制度などを指摘して、中国は依然この種の衝突に対してはとても弱すぎると主張している[28][29]。外交政策学者のハル・ブランズとマイケル・ベックリーは同様に、トゥキュディデスの罠を当てはめることは「中国が今発展の弧のどの位置にいるのかを根本的に見誤っている」とし、まもなく停滞に差し掛かるのは米国ではなく中国だと指摘している[20]。関連して、ハーバード大学の政治科学者ジョセフ・ナイは、いちばんの懸念というのは中国の台頭がトゥキュディデスの罠に繋がることではなく、ナイがキンドルバーガーの罠（英語版）と呼ぶような、中国の弱体化につながる国内における問題だと主張している[24][30]。

他にも、トゥキュディデスの罠は古代世界で生じた奇異な要素の一つに過ぎないのであって、現代の事象に対して適用できるものではないと軽んじる向きもある。『フォーリン・ポリシー』の副編集長のジェームズ・パーマーは自身の記事「ああ神よ、ペロポネソス戦争の再び起こらないことを」[注 3]にて、トゥキュディデスの罠は「2400年前にユーラシアの隅の岬にあった都市国家同士の衝突は、現代の地政学においては信頼できない道標であり、彼らは遥かに関連性が高いであろう世界の歴史のうちの広い範囲を無視している。」と書いている[31]。ローレンス・フリードマンは同様に「アリソンにより展開された事例研究」は「戦争と勢力の問題が今日とは異なるように観察されてきた時代から取って来ており」、我々にもたらす「価値はほとんどない」と述べ、最終的に「トゥキュディデスの罠は役に立たない概念である」と締めている[26]。

李稲葵（英語版）は、トゥキュディデスの罠の理論は米中関係に当てはめると欠陥が生じ得ると書いており、それは西洋、そして古代ギリシア的な推論に基づいているからだとしている[32]。李の視点では、1910年代のドイツのような事例は現代の中国の状況とは非常に異なっているという[32]。

また一部は、中国のプロパガンダ機関が、中国に有利にはたらくような力関係の状態になることを促進するために、トゥキュディデスの罠の物語にこだわっていると指摘している[33][34]。

方法論における批判

事例研究に対する批判

グレアム・アリソンにより行われたトゥキュディデスの罠を擁護するものとなる研究は、批判を受けている。ハーバード大学の政治科学者ジョセフ・ナイは、新興国が支配国と競争した16の歴史的事例のうちの12例が最終的に戦争になったというアリソンの主張は、アリソンの事実誤認に基づくものであると異議を唱えている[30]。例えば、ナイは第一次世界大戦の例を指摘した上で、アリソンは新興国ドイツと覇権国英国との競争の例としてこれを認識しているが、戦争は「ロシアの国力の成長に対するドイツの恐怖、台頭するスラブ民族主義に対する衰退するオーストリア＝ハンガリー帝国の恐怖、その他古代ギリシアとは異なる多くの要因」によって引き起こされたと指摘している。歴史家アーサー・ウォルドロンも同様に、アリソンは何例かについて誤った評価を下していると主張している[29]。例えば、ウォルドロンは日露間の衝突を挙げ、「1904年において日本は台頭国である一方、ロシアは既に長い間地位を確立していた。それで、ロシアは日本に対して先制攻撃しようとしたか？いいや。日本軍が奇襲攻撃をして、ツァーリの艦隊を沈めたのだ。」と述べている。ローレンス・フリードマンは国防総合大学の雑誌 Prism にて同じように、アリソンは事例研究の一部における原因を誤解しており、特に第一次世界大戦に関しては、オーストリアとセルビアとの間の紛争、そして両国の同盟国であるドイツとロシアの不手際というのがより大きな原因であると主張している[26]。

ジェイ・パーカーとアンドリュー・ノボとは、アリソンによる「覇権の移動」理論の解釈は、アテネとスパルタとの国力の配分について不正確な特徴づけを行っており、さらに両国間の構造的な要素に過剰に焦点を置いており、これにより両国の指導者が戦略的な選択を行うことについて軽視してしまっていると主張している[35]。

外交政策学者のハル・ブランズとマイケル・ベックリーは、アリソンがトゥキュディデスの罠を見出した多くのケースについて、戦争の契機となったものは、覇権国が追い越されそうになるという喫緊の脅威ではなく、むしろ新興国の台頭が停滞気味になった際における新興国による反発であるとしている[20]。

古典学者ビクター・デイビス・ハンソン（英語版）は、新興国の台頭はいつも既存の大国を先制攻撃に駆り立てるものではないと述べ、トゥキュディデスの罠の理論に異を唱えている。代わりにハンソンは、国どうしの根本的な差異を鍵となる要因として挙げ、英米間においてはそのような動きが生じなかった理由、そして政治および経済の仕組みの異なる米中間においてはそれが明白である理由とを説明している[36]。

ペロポネソス戦争へのアプローチに対する批判

古代ギリシア史に対するアリソンの認識にも批判が上がっている[37]:184–185。ハーバード大学の政治科学者ジョセフ・ナイはイェール大学の歴史家ドナルド・ケーガンによる研究を上げ、グレアム・アリソンはペロポネソス戦争を誤って解釈しており、戦争は台頭するアテネがスパルタに挑戦した結果によるものではなく、むしろアテネの停滞の結果生じたものであり、スパルタは数々の「アテネの失政」により戦争が「危険を冒す価値のあるもの」になったと考えるに至ったためだと主張している[30]。歴史作家のウォルドロンは同じように、ペロポネソス戦争に関しては、ケーガンとハーバード大学の古典学者エルンスト・バディアン（英語版）が「とうの昔に『トゥキュディデスの罠』なんてものは存在しないことを証明してきた」と主張している[29]。関連して、政治科学者のアタナシオス・パラティアスとヴァシリス・トリガスは、トゥキュディデスの罠は「不注意によるエスカレーション」の上に成り立つものであり、一方でペロポネソス戦争は各々の合理的な計算の結果であったと述べている[38]。

また、アリソンによるトゥキュディデスの書の読解に対しても疑問が投げかけられている。国防総合大学の国家戦略研究所の事例研究において、アラン・グリーリー・ミーゼンハイマーは、「トゥキュディデスの書は新興国と覇権国との対面により避けることができない結果がもたらされるという、アリソンによる一般化された主張を支持するものではない」とした上で、アリソンによるトゥキュディデスの罠は「トゥキュディデスおよび大国間の競争に潜在する落とし穴というもの両方に対して注目を引き付けているという点は歓迎できる」一方で、「現代の出来事の分析における発見的な装置あるいは予測ツールとしては失敗している」と述べている[19]。

ジェフリー・クリーンは、アリソンはトゥキュディデスの教訓の核心について誤解しており、覇権に対する最大の脅威は内部からもたらされるものだと書いている[37]:184–185。トゥキュディデスは歴史を悲劇的なものとして描いており、アテネが横柄にも当時の領土や利益からはほど遠く離れたシチリアのシラクサを征服しようとしたのが転換点であり[37]:185、トゥキュディデスに言わしめれば、アテネのシラクサ征服の試みは、民主主義が群衆心理に陥り失敗へと導いた一つの例であり、これが最終的にスパルタの勝利を許したのだという[37]:185。

関連項目

脚注

注釈

  1.  「トゥキディデスの罠」などとも表記される[1]。
  2.  日本語訳書: グレアム・アリソン 著、藤原朝子 訳『米中戦争前夜――新旧大国を衝突させる歴史の法則と回避のシナリオ』ダイヤモンド社、2017年11月。ISBN 9784478103319。
  3.  原題: "Oh God, Not the Peloponnesian War Again"

出典

  1.  グレアム・アリソン（著）『米中戦争前夜――新旧大国を衝突させる歴史の法則と回避のシナリオ』藤原朝子（訳）、ダイヤモンド社、2017年11月1日。ISBN 9784478103319。
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  38.  Platias, Athanasios; Trigkas, Vasilis (Summer 2021). “Unravelling the Thucydides Trap: Inadvertent Escalation or War of Choice”. Chinese Journal of International Politics 14 (2): 219–255.doi:10.1093/cjip/poaa023.

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